スポンサーリンク問１の解き方【文化庁が行っている事業】正解率33.5１地域日本語教育スタートアッププログラム
→文化庁
参考：「生活者としての外国人」のための日本語教室空白地域解消推進事業地域日本語教育スタートアッププログラム
２地域国際化推進アドバイザー派遣
→一般財団法人自治体国際化協会（CLAIR／クレア）
参考：地域国際化推進アドバイザーの派遣
３大規模汎用日本語データベース構築
→独立行政法人国語研究所
参考：国立国語研究所では，収集した言語資料・音声資料をコーパスやデータベースとして整備し公開しています。
４外国人留学生在籍状況調査
→独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）
参考：外国人留学生在籍状況調査
よって、答えは１
スポンサーリンク問２の解き方【国内の日本語教師の数】正解率50.9国内の日本語教育の概要について詳しくは「よく出る時事問題まとめ」をどうぞ
令和元年度国内の日本語教育の概要パンフレット版より令和元年度の国内の日本語教師の数は46,411人です。
よって、答えは３
「国内の日本語教育の概要」が出題された日本語教育能力検定試験の過去問・平成30年度（2018年）日本語教育能力検定試験Ⅲ問題15【2016年度の文化庁の調査】
スポンサーリンク問３の解き方【令和元年度（2019年度）の国内の日本語教師等の数の特徴】正解率39選択肢１
令和元年度国内の日本語教育の概要全文p12より年代別では「60代」が最も多いです。
選択肢２
令和元年度国内の日本語教育の概要パンフレット版より 地域別では「関東」が最も多く、次いで「近畿」が多いです。
選択肢３
令和元年度国内の日本語教育の概要全文p11より職務別では「ボランティアによる者」が最も多いです。
選択肢４
令和元年度国内の日本語教育の概要パンフレット版より 機関・施設等別では「法務省告示機関」が最も多いです。
よって、答えは４
スポンサーリンク問４の解き方【日本語教育人材に求められる資質・能力】正解率13.3文化庁が平成31年（2019年）にまとめた「日本語教育人材の養成・研修の在り方について（報告）改訂版」では、日本語教育人材に求められる資質を・能力を「知識・技能・態度」に分けて詳述しています。
詳しくは 「日本語教育人材の養成・研修の在り方について（報告）改訂版」 を見てください。
報告の概要をわかりやすくまとめたものものあります。
「日本語教育人材の養成・研修の在り方について（報告）」の概要よりよって、答えは１
スポンサーリンク問５の解き方【「日本語教師」「日本語教育コーディネーター」「日本語学習支援者」の役割の違い】正解率71.1①日本語教師日本語学習者に直接日本語を指導する者②日本語教育コーディネーター日本語教育の現場で日本語教育プログラムの策定・教室運営・改善を行ったり、日本語教師や日本語学習支援者に対する指導・助言を行うほか、多様な機関との連携・協力を担う者③日本語学習支援者日本語教師や日本語教育コーディネーターと共に学習者の日本語学習を支援し、促進する者 日本語教育人材の養成・研修の在り方について（報告）改訂版p19より選択肢１
行政や地域の関係機関との連携・協力を担う者は、日本語教育コーディネーターです。
選択肢２
日本語教師や日本語教育コーディネーターと共に日本語学習を促進する者は、日本語学習支援者です。
選択肢３
日本語教育プログラムの運営および改善をする者は、日本語教育コーディネーターです。
選択肢４
日本語教師や日本語学習支援者に対する指導・助言を行う者は、日本語教育コーディネーターです。
よって、答えは２
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